日々進化する経済用語集 経済ナレッジバンク

最新の経済情報を伝える日経は、日々新しい経済用語が登場する場所でもあります。

「経済ナレッジバンク」は、おさえておきたい経済の基礎用語から最新用語まで、約600語を収録。

やさしくわかりやすく解説しています。

経済をイチから学びたい時、日経を読んでいて知らない用語にぶつかった時など、幅広くご活用いただけます。

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iPhone

2019年6月20日(木) 日本経済新聞 朝刊

アジアの供給網が支え
 米アップル創業者の故スティーブ・ジョブズ氏が「電話を再発明する」と訴え、2007年にiPhoneを発表した。複数の指で操作できるタッチパネルの採用など、従来型の携帯電話やパソコンと全く異なる操作性や機能を武器に、スマートフォン普及のきっかけを作った。15年まで右肩上がりで販売を伸ばし、累計出荷台数は15億台を超えたとみられる。
 米調査会社IDCによると、18年の世界シェアは15%を占め、韓国サムスン電子に次ぐ2位を維持した。ただ、近年は華為技術(ファーウェイ)やOPPO(オッポ)といった中国メーカーに押され気味だ。18年秋発売の「iPhoneXS」や「iPhoneXR」は大きな画面や高精細なカメラが特徴だが、新機種の発売ごとに高くなる傾向にある端末価格などが影響して販売不振に陥った。
 iPhoneはアジアを中心とした複雑な供給網に支えられている。ソニーや村田製作所、ジャパンディスプレイ(JDI)といった日本企業が発売当初から主要部品を供給してきた。一方、中国部品メーカーの存在感も高まっている。アップルが開示した18年のサプライヤーリストによると、中国(香港含む)勢の社数の比率は20%強と過去最高となり、台湾に次ぐ2位に浮上した。