企業の持続可能性を評価
　売上高や利益といった財務の分析だけでなく環境と社会、企業統治の３分野に対する企業の取り組みを踏まえて投資先を選ぶ手法を指す。財務指標が過去の実績を表すのに対して「企業統治に優れた企業は安定的に成長しやすい」などＥＳＧ投資で重視する「非財務情報」は将来の持続可能性につながる情報を含んでいる。
　分野ごとに具体的な評価項目に分かれている。「環境」なら地球温暖化への対応や水資源保護、「社会」なら地域社会への貢献や原材料調達先の労働環境、「企業統治」なら法令順守や情報開示などが対象になる。ＭＳＣＩやＦＴＳＥラッセルなどの指数算出会社は各項目を数値化して企業を格付けし、高評価の企業で構成する株価指数を算出したり機関投資家にデータを提供したりしている。
　ＥＳＧ投資は企業の社会的責任（ＣＳＲ）に重点を置く社会的責任投資（ＳＲＩ）の考えが源流にある。2006年に国連は「責任投資原則」というルールを提唱し機関投資家にＥＳＧの視点を取り込んだ投資を求めた。今では世界で1700以上の機関投資家が責任投資原則に署名している。日本では年金積立金管理運用独立行政法人（ＧＰＩＦ）が15年に署名した。