この状況に追い打ちをかけたのが半導体大手の工場の生産一時停止です。21年２月に米テキサス州を襲った大寒波による停電で、スマホ向け半導体などで５％の世界シェアを持つ韓国サムスン電子の現地工場が操業を停止したほか。車載用半導体の合計売上高で世界首位の独インフィニオンテクノロジーズと同２位のオランダNXPセミコンダクターズの工場が操業を止めました。国内でも同年３月、車載向けが３分の１を占めるマイコンで約２割の世界シェアを持つルネサスエレクトロニクスの那珂工場（茨城県ひたちなか市）で火災が発生して生産を停止し、日本の自動車メーカーなどに影響が広がりました。
自動車メーカーは半導体不足で減産を余儀なくされています。トヨタ自動車は21年６月に国内の２工場３ラインで生産を停止し約２万台減産。ホンダは同年５月に国内３工場の稼働を５、6日停止し、日産自動車も一部工場の稼働日数を減らしました。SUBARU（スバル）は同年３～４月に国内外で約２万5000台、三菱自動車も同年５月に国内外で１万6000台それぞれ減産しました。自動車の減産規模は21年の世界生産見込みの約３％にあたる240万台に上る可能性が指摘されています。
ルネサスは21年５月末までに、那珂工場の半導体の生産能力を火災の前の88％まで回復させるとともに、100％に復帰のために必要な装置すべての調達を完了。同年７月上旬をめどに出荷量を火災前と同じまで回復させる計画です。サムスン電子の米工場は各工程が正常に作動するよう調整するための少量生産を始めており、21年６月以降に出荷量が停止前の水準に戻る見通しです。インフィニオンも同月には出荷量が停止前の水準まで戻るとしています。
しかし、停電や火災など一時的な要因による供給停止が解消しても、半導体不足はこれらの災害や事故が起きる前から表面化しているため需要の急拡大に供給が追いつかない状況はまだ続きそうです。
