ジョブ型雇用

賃金、職種の価値が左右
　仕事内容をあらかじめ細かく定めた雇用形態。職務を限定しない総合職が一般的な日本の「メンバーシップ型雇用」に比べ、働き手の専門性を高めやすい。事業戦略に合わせて必要な人材を機動的に採用するのにも向いている。労働市場の流動性が高く経験者採用が一般的な欧米企業で広く取り入れられている。
　ジョブ型では賃金が仕事の市場価値で決まる。欧米では職種ごとに賃金相場を調べるサービスも普及しており、需要の大きいデジタル専門職などの賃金が自動的に上昇する。一方、終身雇用が標準であるメンバーシップ型は社内歴や勤続年数が賃金を左右する。職種間格差が小さく、高スキル人材の賃金は必ずしも高くない。
　最近は日本でも電機業界などでジョブ型が浸透してきた。リクルート（東京・千代田）の2020年の調査によれば、国内企業の12%がジョブ型を導入しており、23%は導入を検討している。半面、全社員への適用は賃金格差の拡大につながるため、管理職や高度専門職に限定して導入する企業も少なくない。