近年、梅雨末期に豪雨による災害が頻発しています。18年に中国地方を中心に土砂災害などで245人の死者・行方不明者を出した西日本豪雨や、20年に熊本県など九州を中心に大きな被害が出た7月豪雨はいずれも梅雨末期の6月末から7月にかけて発生しています。この背景には地球温暖化が進んで気温や海面水温が上昇し、空気中の水蒸気の量が増えて積乱雲ができやすくなっていることがあります。梅雨前線に海から蒸発した暖かく湿った空気が流れ込み、上昇気流によって次々と積乱雲が生まれて帯のようになる線状降水帯が発生すると、同じ地域に長時間にわたって大雨が降ります。気象研究所によると、7月豪雨では九州で9例の線状降水帯が発生。被害が大きかった熊本県の球磨川流域では長さが280キロメートルの線状降水帯が13時間にわたって停滞しました。
気象庁は線状降水帯による豪雨被害に警戒を呼び掛けるため、21年6月から地域気象観測システム(アメダス)や気象レーダーの情報を基に、線状降水帯が発生したとみられる場合に「顕著な大雨に関する気象情報」を出しています。22年6月からは線状降水帯発生を半日前に予測する取り組みを始めました。当面は関東甲信や近畿など地方ごとに発表しますが、さらに予測の精度を向上させて24年からは都道府県単位、29年には市町村単位にする計画です。
