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ドラッグストア業界好調、5%成長続く

2018.9.3 掲載
ドラッグストアの好調が続いています。最近は医薬品や日用品に加え、食品販売に力を入れるチェーンが増え、コンビニエンスストアやスーパーから利用客を奪っています。日本チェーンドラッグストア協会によると2016年度の市場規模は百貨店を上回り、17年度も2年連続で5%拡大しました。今回はドラッグストア業界の概要や成長の要因、今後の課題について解説します。

1.健康・美容商品を中心に安さと品ぞろえで成長(1)

1.健康・美容商品を中心に安さと品ぞろえで成長(1)
 ドラッグストアは医薬品を中核に、化粧品や日用品などの生活に必要なさまざまな商品を取りそろえています。総務省の日本標準産業分類は「主として医薬品、化粧品を中心とした健康及び美容に関する各種の商品を中心として、家庭用品、加工食品などの最寄り品をセルフサービス方式によって小売する事業所」と定義しています。
 国内で医薬品を店舗で販売する業態は、薬剤師が常駐し処方箋に基づいて調剤する「薬局」と、調剤機能がなく、処方箋なしで購入できる一般用医薬品(大衆薬)のみを販売する「店舗販売業」に分けられます。ドラッグストアも薬局と店舗販売業があります。
 医薬品に限らず多彩な商品を扱うドラッグストアの業態は米国で生まれました。国内では1970年代にドラッグストアづくりを目指す薬局・薬店がボランタリーチェーン(同業の小売事業者が共同で仕入れや独自ブランド商品の開発などをするもの)を結成に動きました。本格的に広がるのは90年代以降で、健康と美容に関する商品を豊富にそろえ、低価格で販売するスタイルが消費者に支持されました。91年にはマツモトキヨシが大型の店舗を東京・渋谷に開店。その後、テレビコマーシャルの放映を始めて若い女性を中心に人気を集め、都心や郊外などへの進出を加速しました。
 粗利率が30~40%台と高い医薬品販売はドラッグストアの強さの源泉です。各社は医薬品で収益を確保し、日用品などの値下げの原資とすることで価格競争力を高めています。
2018年9月3日掲載