３Ｄプリンターを最終製品の量産に活用しようとする大手メーカーも出てきました。米ゼネラル・エレクトリック（ＧＥ）は航空機のジェットエンジンの燃料ノズルを３Ｄプリンターで量産する準備を進めています。これまでは20個のパーツを組み立ててつくっていましたが、合金素材から一気にノズルにまで一体成形します。これにより生産工程を減らすほか、大幅な軽量化や耐久性能の向上にもつなげる考えです。日本ではパナソニックが家電製品の大量生産に活用する方針を打ち出しています。樹脂部品の製造に必要な金型を３Ｄプリンターを使って低コスト・短期間で製作します。同様の手法は自動車産業などにも広がりそうです。
なお、３Ｄプリンター装置市場をけん引しているのは米国のメーカーです。ストラタシスと３Ｄシステムズの米２社で７割を超すシェアを握っています。ただ、中国が国産化で巻き返しを狙っており、日本企業も独自技術の開発などを急いでいます。米調査会社のウォーラーズ・アソシエイツは３Ｄプリンターの世界市場が2021年に12年比で約５倍の108億ドル（約１兆円）に達すると予測しています。
