消費者物価

経済の体温計
　食料品や衣料品、家賃や電気代など消費者が買うモノやサービスの値段の動きをまとめたもの。たくさん支出する品目により重みづけして指数化する。経済活動が活発なら上昇しやすく、停滞していれば下落しやすいことから「経済の体温計」とも言われる。
　日本の場合は約600品目の値動きを調べ、総務省が毎月公表する。国際労働機関（ILO）の基準にしたがって各国の統計部局が作成するため国際比較もしやすい。統計としては1年前と比べた変化率にたいていは注目する。上昇が続いているならインフレ、低下基調ならデフレとなる。
　物価の安定は中央銀行の責務の一つだ。金融政策の先行きを占うためにも物価指標は注目の材料になる。日銀は年4回公表する経済・物価情勢の展望（展望リポート）で、変動の大きい生鮮食品を除く総合指数や生鮮食品・エネルギーを除く総合指数の将来見通しを示している。食料品などは家計への影響が大きいため、経済全体の動向をみるには、全体の総合指数にも目配りする必要がある。