実質実効レート

円の実質実効レートは対ドルのほかユーロ、英ポンドなどの主要通貨に対する相対的な値動きを、各国・地域との貿易量、物価水準の相対的な差などをもとに加重平均して求める。国際決済銀行（BIS）が2010年を100とした指数として公表しているものが使われることが多く、日銀も参照している。ある通貨のモノやサービスの購買力を指数で表したものといえる。
　指数の上昇は通貨高を意味する。円の実質実効レートが1割下がった場合、同じモノやサービスを海外で買ったり輸入したりする際に、円換算での支払い負担は1割増すということになる。実際の外国為替市場の取引で指標となることは少ないものの、対ドルなど2通貨のレートをみるだけでは把握できない、総合的な通貨の実力をとらえられる利点がある。
　日本の実質実効レートは2000年代以降は下げ基調が続き、足元まで約4割下がった。一方、円の対ドルレートは00年初めと足元ではほぼ同水準になっている。