日々進化する経済用語集 経済ナレッジバンク

最新の経済情報を伝える日経は、日々新しい経済用語が登場する場所でもあります。

「経済ナレッジバンク」は、おさえておきたい経済の基礎用語から最新用語まで、約600語を収録。

やさしくわかりやすく解説しています。

経済をイチから学びたい時、日経を読んでいて知らない用語にぶつかった時など、幅広くご活用いただけます。

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大恐慌

2020年5月6日(水) 日本経済新聞 朝刊

米、4人に1人失業
 1929年10月24日に起きた「暗黒の木曜日」と呼ばれる米株式市場の大暴落をきっかけに世界に波及した経済危機。30年代前半にかけて世界で貿易が停滞し、デフレが続いた。世界の鉱工業生産は約3割縮小し、失業者も急激に増えた。特に危機の中心だった米国では労働者の4人に1人が失業し、国民総生産(GNP)を29年の水準に戻すのに10年以上かかった。
 恐慌の一因として、第1次世界大戦で主戦場となった欧州の停滞を埋めるように米国の工業生産が伸び、結果として実体経済とかけ離れた株高などのバブルが生じていたことが指摘される。第1次大戦の戦後処理で巨額の賠償を負わされたドイツの国内経済の混乱といった危機の火種も存在していた。
 米国では1933年に就任したフランクリン・ルーズベルト大統領が公共事業の拡大を柱とする「ニューディール政策」を打ちだした。テネシー渓谷開発公社(TVA)など大規模な事業で雇用創出につなげた。