日々進化する経済用語集 経済ナレッジバンク

最新の経済情報を伝える日経は、日々新しい経済用語が登場する場所でもあります。

「経済ナレッジバンク」は、おさえておきたい経済の基礎用語から最新用語まで、約600語を収録。

やさしくわかりやすく解説しています。

経済をイチから学びたい時、日経を読んでいて知らない用語にぶつかった時など、幅広くご活用いただけます。

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世界の株式時価総額

2019年12月31日(火) 日本経済新聞 朝刊

86兆ドル、米国が4割占める
 株式時価総額は上場企業の市場価値を測る代表的な指標だ。発行済み株式数に株価を掛けて算出する。投資家が企業の実力をどう評価しているかを示し、各国の企業を国際比較する場合にも使われる。すべての上場銘柄の時価総額を足し合わせれば、証券取引所全体の実力が測れる。
 QUICK・ファクトセットによると、世界全体の株式時価総額86兆ドル(約9400兆円)のうち、米国がおよそ35兆ドル(約3800兆円)で4割を占める。日本はバブル経済期に4割近かったが、中国など新興国市場の台頭もあり現在は1割に満たない。個別企業では、サウジアラビア証券取引所に11日に上場した国営石油会社サウジアラムコが2兆ドル(約220兆円)と世界最大になった。
 米著名投資家のウォーレン・バフェット氏は、株式時価総額を名目国内総生産(GDP)で割った「バフェット指標」を、株価の適正水準を見極める目安として重視している。長期的には株価は経済力に見合った水準に近づくという考え方で、同指標が100%を超えると過熱感があるとされる。株高によって世界の株式時価総額は名目GDPに近づいており、割高感が強まっているとの見方もある。