日々進化する経済用語集 経済ナレッジバンク

最新の経済情報を伝える日経は、日々新しい経済用語が登場する場所でもあります。

「経済ナレッジバンク」は、おさえておきたい経済の基礎用語から最新用語まで、約600語を収録。

やさしくわかりやすく解説しています。

経済をイチから学びたい時、日経を読んでいて知らない用語にぶつかった時など、幅広くご活用いただけます。

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オピオイド

2017年8月19日(土) 日本経済新聞 朝刊

日本では厳しく制限
 ケシから抽出した成分やその化合物からつくられ、医師の処方が必要な医療用鎮痛剤(医療用麻薬)として用いられるものが多い。世界的にがんなどの激しい痛みを和らげるために使われるが、米国では乱用が問題に。経済学者アンガス・ディートン氏は6月、米議会で「米国は世界の人口の5%なのに、世界のオピオイドの80%を消費している」と証言した。
 米国では1990年代に常用性が低いとする新薬が相次いで登場。慢性的な痛みからの解放を唱える運動も広がり、関節痛や歯痛などを含め、幅広い痛みに処方されるようになった。2000年ごろから依存症や中毒死が急増。製薬会社側がリスクを軽視していたとの批判に加え、医療機関の安易な処方も広がっていたようだ。
 米公的機関が適正な処方に向けたガイドラインを作成するなどし、処方件数は10年をピークに減少傾向にある。その分、違法麻薬であるヘロインに走る例も多い。日本ではオピオイド鎮痛剤の処方は厳しく制限されている。